配当性向だけ見ていませんか？DOEとは｜ROEとの関係と増配投資での見方をやさしく解説

DOEとは？まずは簡単に考えてみる

DOEは「Dividend on Equity」の略で、
日本語では株主資本配当率などと呼ばれます。

配当性向が
「今年稼いだ利益の何％を配当に回すか」
を見る指標なのに対して、

DOEは
「会社に積み上がっている株主資本に対して、どのくらい配当を出すか」
を見る指標です。

この違いが、DOEを理解するうえで非常に重要です。

配当性向とDOEは何が違う？

例えば純利益100億円の会社なら

ところが景気悪化などによって、翌年の純利益が50億円に半減したとします。

配当性向30％をそのまま適用すると、
配当総額は15億円になります。

配当を受け取りながら長期保有する投資家にとっては、
これでは配当が安定しません。

一方、DOEの場合は分母がその年の純利益ではなく株主資本です。

株主資本は通常、利益のように1年間で半分になったり倍になったりするものではありません。

そのため、一時的に利益が落ち込んでも財務的な余力があれば、
配当を比較的安定させやすくなります。

そもそもROEとは？難しそうですが考え方はシンプル

DOEについて調べると、途中で必ずと言っていいほど
「ROE」という言葉が出てきます。

ROEは投資を始めたばかりの頃には、
少し分かりにくい指標かもしれません。

しかし、考え方はそれほど難しくありません。

ROEは「Return on Equity」の略で、日本語では
自己資本利益率と呼ばれます。

計算式だけ見ると難しく感じるかもしれないので、
具体例で考えてみましょう。

株主資本1,000億円で100億円稼いだ会社なら？

つまり、
株主資本100円に対して、1年間で10円の利益を生み出した
と考えると分かりやすいと思います。

同じ1,000億円の株主資本を持つ会社でも、
50億円しか利益を出せなければROEは5％です。

反対に150億円の利益を出せればROEは15％になります。

ROEは高ければ高いほど良い？

ここで「それならROEが高い企業だけ買えばいいのでは？」と思うかもしれません。

しかし、そこまで単純ではありません。

ROEは自己資本が少ないほど高くなりやすいため、
借入金を多く使って事業を行っている会社では、
ROEが高く見えることがあります。

また、一時的な特別利益などによって純利益が大きく増えれば、
その年だけROEが急上昇することもあります。

長期投資では、ROEの数字だけを見るのではなく、
利益が継続的に増えているか、借金が多すぎないか、何年も安定してROEを維持できているか
まで確認したいところです。

DOEとROE、配当性向は実はつながっている

ROEが分かると、DOEが一気に理解しやすくなります。

DOE、ROE、配当性向は別々の指標に見えますが、
おおまかには次のような関係があります。

例えばROEが10％、配当性向が30％の会社なら、

これはかなり重要な関係です。

ROE10％ということは、株主資本に対して10％の利益を生み出している。

その利益の30％を配当に回すのであれば、
株主資本に対して約3％の配当を行うことになります。

こう考えると、それぞれの指標の役割がかなり分かりやすくなります。

なぜ今、DOEを採用する日本企業が増えているのか

DOEが注目されている背景には、日本企業の株主還元そのものが変化していることがあります。

東京証券取引所は2023年3月、プライム市場とスタンダード市場の上場会社に対して、
「資本コストや株価を意識した経営」を求めました。

単純に増配や自社株買いをすればいいという話ではなく、
企業が保有する資本を効率よく使い、中長期的に企業価値を高めていくことが求められています。

その流れの中で、企業側も株主還元方針を以前より明確に示すようになってきました。

こうした動きを見ると、
DOEや累進配当を株主還元方針に取り入れる企業が増えていることが分かります。

単年度の利益だけではなく、
中長期的に安定した株主還元を行う姿勢を
打ち出す企業が増えているとも考えられます。

実際にDOEを採用している企業を見てみる

実際の企業を見ると、DOEの使い方にも違いがあります。

このように最近では、単純に「DOE○％」とするだけではなく、
DOE＋累進配当、DOE＋配当性向、DOE＋自社株買い
といった複数の株主還元方針を組み合わせる企業も見られます。

DOE採用企業なら減配しないのか？

ここは注意しておきたいところです。

DOEを採用しているからといって、減配しないとは限りません。

DOEはあくまで株主資本に対する配当の割合です。

業績悪化が長期間続いて利益剰余金が減少すれば、
株主資本そのものが減っていく可能性があります。

巨額の損失を計上したり、財務状況が大きく悪化したりすれば、
企業が株主還元方針そのものを変更する可能性もあります。

DOEと累進配当はどう違う？

最近はDOEと並んで「累進配当」という言葉もよく見ます。

配当の安定性という意味では累進配当は非常に分かりやすい方針ですが、
もちろん永久に配当が保証されるわけではありません。

私はどちらか一つだけを見るより、
DOEや累進配当を維持できるだけの利益と財務基盤があるのか
を見る方が重要だと思います。

増配投資家ならDOEだけでなく「利益成長」を見たい

DOEは非常に興味深い指標ですが、
私が株式投資で一番期待したいのは、
企業が利益を伸ばし、その結果として配当も増えていくことです。

この流れが理想ではないでしょうか。

例えばDOE3％を維持している会社でも、
株主資本が1,000億円から1,500億円、2,000億円と成長していけば、
配当総額も増えていく余地があります。

逆に、利益が伸びていないのに高いDOEだけを掲げて配当を出し続けているのであれば、
いつか無理が出る可能性があります。

私ならDOE採用企業のここを見る

「高配当株」より「将来高配当になる株」を探したい

私が長期投資で面白いと思うのは、
今の配当利回りが最も高い会社だけを探すことではありません。

今は配当利回り3％程度でも、
利益が増え、増配を続け、
10年後には取得価格に対する配当利回りが大きく上昇している。

そんな企業を長く保有できれば理想的です。

利益が増える企業であれば、利益剰余金が積み上がり、
株主資本も増えやすくなります。

株主資本が増えながら一定水準のDOEを維持できれば、
配当総額も増えていく可能性があります。

つまり、「配当＋増配＋利益成長」という考え方と、
DOEはかなり相性が良い指標だと思います。

まとめ｜配当性向だけでは見えないものがDOEにはある

高配当株を見るとき、
「配当利回り」「配当性向」「増配実績」を確認する人は多いと思います。

そこにDOEとROEを加えると、
企業の株主還元をもう一段深く見ることができます。

特に増配を期待して長期保有するのであれば、

「DOEが高い会社」ではなく、
「利益と株主資本を増やしながらDOEを維持できる会社」

を探したいところです。

私自身、今後企業の決算資料を見るときには、
配当利回りや配当性向だけではなく、
DOEとROEの関係にも注目していこうと思います。