AIバブル崩壊への警戒論が高まるなか、半導体製造装置・材料メーカーの最新決算と設備投資予測を比較。ITバブルとの違いや、長期投資家としての備えを考えます。
AI関連株の将来が気になっています。
私は日本株・米国株を中心に、配当や増配を重視した長期投資を続けています。その一方で、半導体材料、半導体検査装置、検査用部品、米国の半導体企業などにも投資しています。
AIの可能性には大きな期待を持っています。しかし、最近の株式市場を見ていると、AIという技術の成長と、AI関連株の値上がりを同じものとして考えてよいのか、疑問を感じることがあります。
そんなとき、PIVOT公式チャンネルで公開された、エミン・ユルマズ氏、奥野一成氏、重見吉徳氏らによる「AIバブル崩壊の予兆」をテーマとした動画に関心を持ちました。
動画ではAI規制、米国の長期金利、国債市場、AIへの巨額投資などが議論されています。
今回はこの議論をきっかけに、私自身の投資家としての視点から、最新の企業決算や半導体市場のデータを調べてみました。
AIバブルへの警戒は必要ですが、現時点で半導体関連企業の業績が一斉に崩れているわけではありません。
むしろ好調な企業も多く、設備投資市場の拡大予測も続いています。ただし、将来の高成長を株価が織り込みすぎていれば、業績が好調でも株価は大きく下落する可能性があります。
1．AIバブル崩壊への警戒論は何を問題にしているのか？
現在のAIブームを牽引しているのは、Microsoft、Alphabet（Google）、Amazon、Metaなどの巨大IT企業です。
こうした企業は、AI向けデータセンター、GPU、ネットワーク設備、電力インフラなどに巨額の資金を投入しています。
AIが優れた技術であることは、多くの人が実感しているでしょう。文章の作成、プログラミング、医療、製造、企業の業務効率化など、活用範囲は急速に広がっています。
しかし投資家としては、別の問題を考える必要があります。
- 巨額の設備投資に見合う利益を、AIサービスから回収できるのか？
- 巨大IT企業は、今後も同じペースで設備投資を続けられるのか？
- AI市場が成長しても、株価がすでに高すぎる可能性はないのか？
例えば、AIサービスの売上が毎年増加していたとしても、それ以上のペースで設備投資や電力費、減価償却費が増えてしまえば、企業の収益性は悪化する可能性があります。
巨大IT企業が投資額を抑制すれば、その影響はAI用半導体メーカー、さらに半導体製造装置・材料メーカーへと波及します。
※設備投資の減速が半導体企業へ波及する場合の想定経路です。すべての企業が同時に影響を受けるとは限りません。
2．2000年前後のITバブルと現在のAIブームは似ている？
AIバブルを考えるうえで、参考になるのが2000年前後のITバブルです。
当時、インターネットは社会を変える画期的な技術として期待され、多くのインターネット関連企業に資金が集まりました。
実際、インターネットは社会を大きく変えました。電子商取引、クラウドサービス、動画配信など、現在の生活に欠かせない仕組みを生み出しています。
しかし、だからといって当時のIT関連株すべてが良い投資先だったわけではありません。
利益に対して高すぎる株価が付いた企業や、事業の収益化に失敗した企業の株価は、バブル崩壊後に大幅に下落しました。
現在のAIブームとの共通点
- 社会を変える可能性がある新技術への期待が非常に高い
- 成長分野に投資資金が集中している
- 将来の利益を先取りした株価評価が生じやすい
- 供給能力の拡大が実際の需要を上回るリスクがある
一方で、重要な違いもある
現在のAIインフラを支える巨大IT企業の多くは、既存事業から大きな売上やキャッシュフローを生み出しています。
2000年前後に見られた、実績が乏しいまま期待だけで高く評価された一部のネット企業とは、財務基盤が異なります。
また、AIはすでに実際の業務やサービスで利用されています。ただし、それが設備投資に対して十分な利益をもたらすかは、まだ慎重に検証する必要があります。
私が重要だと考えているのは、AIという技術が成功するかどうかと、今の株価で投資して利益を得られるかどうかは別問題だということです。
企業の成長が続いても、PERが低下することで株価が下がることはあります。ここを理解しておくことが、AI関連株への投資では特に重要だと思います。
3．巨大IT企業のAI設備投資はどれほど大きいのか？
AIへの投資が過熱しているかどうかを判断するため、まずAlphabetの最新決算を確認してみます。
Alphabetが発表した2026年7〜9月期の決算では、設備投資額が非常に大きくなっていました。
設備投資額
営業キャッシュフロー
1四半期の設備投資が、営業活動で生み出したキャッシュフローを上回りました。
同四半期のフリーキャッシュフローは約91億ドルのマイナスです。ただし、在庫の積み増しや一時的な支払いの影響も含まれており、これだけで財務危機と判断することはできません。
Alphabetは同時に高い営業利益を生み出しており、2026年通期の設備投資見通しも1,950億〜2,050億ドルとしています。
さらに同社は、2027年にも設備投資が大きく増加するとの見方を示しています。
つまり、現時点ではAI投資を縮小するどころか、拡大する方針です。
設備投資によってデータセンターやサーバーが増えると、その費用は減価償却費として将来の利益にも影響します。
AIサービスの売上が増えていても、設備の維持費・電力費・減価償却費が同時に増えれば、利益率が低下する可能性があります。
私が今後注目したいのは、設備投資額そのものではなく、設備投資の増加に見合う営業利益やフリーキャッシュフローの成長が続くかという点です。
4．半導体製造装置市場は2028年まで拡大予測
ここで、AIバブル崩壊論とは反対方向のデータも確認してみます。
半導体業界団体SEMIは2026年7月、世界の半導体製造装置市場について、強気の予測を公表しました。
製造装置売上高予測
製造装置売上高予測
成長を牽引する分野として挙げられているのは、先端ロジック半導体、HBMを中心としたメモリ、テスト装置、先端パッケージングなどです。
特に、AI向け半導体の性能が向上するほど、製造や検査にも高度な技術が必要になります。
半導体メーカーが新しい製造技術を導入する場合、単純な生産数量の拡大だけでなく、設備の更新需要も発生します。
これは日本の半導体製造装置・材料メーカーにとって重要な成長機会です。
ただし、ここには注意点もあります。
SEMIの予測は世界全体の製造装置市場を対象にしています。個別企業が受注を伸ばせるかは、その企業が得意とする製造工程、製品競争力、顧客の投資計画などによって異なります。
また、予測が上方修正されていても、将来の需要減速によって下方修正されるリスクは残ります。
現段階では、半導体製造装置市場がすでに崩壊局面に入ったとは判断しにくい状況です。
5．日本の半導体関連4社の最新決算を比較
それでは、実際の日本企業の業績はどうなっているのでしょうか。
今回は、事業内容が異なる信越化学工業、レゾナック、山一電機、レーザーテックを比較します。
| 銘柄 | 直近の利益動向 | 主な特徴 |
|---|---|---|
| 信越化学 4063 |
営業利益 +15.6% |
シリコンウェーハ、電子材料、塩ビなど |
| レゾナック 4004 |
コア営業利益 +156.5% |
半導体の前工程・後工程材料 |
| 山一電機 6941 |
営業利益 +61.5% |
半導体検査用ソケット、コネクタ |
| レーザーテック 6920 |
営業利益 −41.0% |
EUV関連の検査装置など |
比較対象は各社の公表済み直近決算。信越化学と山一電機は2026年4〜9月期、レゾナックは2026年1〜6月期、レーザーテックは2026年7〜9月期。レゾナックはコア営業利益であり、他社の営業利益と会計上の定義が異なります。単純な利益率比較には使用できません。
信越化学工業（4063）｜半導体材料の世界的な有力企業
信越化学は、半導体の基板となるシリコンウェーハや、半導体製造に使用される材料を展開しています。
同時に、塩化ビニル樹脂やシリコーンなど、半導体以外の事業も大きな柱です。
2026年10月27日に発表した2027年3月期中間決算では、売上高が前年同期比10.6%増、営業利益が15.6%増となりました。
半導体関連の成長だけでなく、事業全体の収益力を確認する必要がありますが、少なくとも全社業績は増益となっています。
私が重視したいのは、技術力や競争優位性に加えて、設備投資に依存しすぎない財務体質です。
注意したいのは、シリコンウェーハ市場の需給、顧客の在庫調整、海外の建設・化学需要などです。AI需要が好調でも、他事業の不振が全社業績に影響する可能性があります。
レゾナック（4004）｜AI向け先端パッケージ材料が成長
レゾナックの強みは、半導体を製造する前工程だけでなく、チップを組み立てたり接続したりする後工程の材料にもあります。
AI向け半導体では、高性能チップとHBMなどのメモリを効率よく接続する高度なパッケージング技術が重要になっています。
2026年1〜6月期の全社コア営業利益は約888億円となり、前年同期比156.5%増加しました。
その中でも、半導体・電子材料セグメントは売上収益約2,990億円、コア営業利益約815億円と好調でした。
ただし、この数字は成長の高さを示す一方で、先端半導体向け需要に対する収益感応度が高まっていることも意味します。
半導体投資が減速した場合、売上数量だけでなく利益率の動きにも注意が必要です。
なお、クラサスケミカルのスピンオフによって事業構成も変化しています。過去の連結実績と今後の継続事業の予想を比較する際には、対象範囲をそろえる必要があります。
山一電機（6941）｜AI関連需要が利益を押し上げる
山一電機は、半導体を検査する際に使用するテストソケットやバーンインソケットなどを手掛ける企業です。
半導体は製造して終わりではありません。性能や信頼性を確認する検査が必要であり、高性能な半導体ほど検査技術の重要性も高まります。
2026年11月5日に発表した2027年3月期中間決算では、売上高が40.3%増、営業利益が61.5%増と大幅な増益を記録しました。
通期業績予想も上方修正し、年間配当予想は203円となりました。
年間203円の配当予想には、創立70周年の記念配当20円が含まれています。
通常の年間配当予想に相当する部分は183円です。今回の記念配当まで将来も続くものとして、増配率や配当利回りを評価しないようにしたいところです。
山一電機は増益に伴う株主還元も魅力ですが、半導体検査市場の需給変化には注意が必要です。
特に、好業績が続くことを前提に株価が上がっている場合、増益率が鈍化するだけでも株価調整につながり得ます。
レーザーテック（6920）｜減益でも受注を確認したい
レーザーテックは、先端半導体の製造に欠かせないEUV関連の検査装置などに強みを持つ企業です。
2026年10月30日に発表した2027年6月期第1四半期決算では、売上高が前年同期比25.5%減、営業利益が41.0%減となりました。
4社の中では、直近の利益動向が特に弱くなっています。
ただし、半導体製造装置は受注から納入・売上計上までに時間差が生じる場合があります。そのため、単一四半期の売上や利益だけでは、将来の需要を判断しにくい面があります。
同社は2026年6月期の年間受注高が前期から大幅に回復したことも公表しています。
今後は、受注が実際に売上・利益へ結びつくかを確認したいところです。
同じ半導体関連株でも、業績の方向は大きく異なります。
材料メーカー、検査用部品メーカー、製造装置メーカーでは、顧客の投資計画や業績への反映時期が違います。
AI関連株という大きな分類だけで売買するのではなく、個々の企業の事業構造と受注状況を確認することが大切です。
6．2027年のAI市場に考えられる3つのシナリオ
ここまで見てきたように、AI設備投資には過熱への懸念がある一方、半導体市場の成長予測は依然として強いものがあります。
では、2027年の株式市場はどうなるのでしょうか。
将来を正確に予測することはできませんが、私は次の3つのシナリオを考えています。
シナリオA｜AIの成長と設備投資が続く
企業がAIを本格的に導入し、AI関連サービスの売上や利益が拡大。巨大IT企業の設備投資も続き、半導体メーカーや製造装置メーカーの受注が増加する展開です。
株価への影響：企業業績には追い風。ただし、PERがすでに高ければ、利益成長ほど株価が上がらない可能性があります。
シナリオB｜AIは成長するが株価は調整
AI需要そのものは増え続けるものの、設備投資の成長率が鈍化。半導体関連企業の利益は増えていても、市場が期待していたほどの成長には届かない展開です。
株価への影響：PER低下によって株価が大きく下落する可能性があります。私はこのシナリオを特に意識しています。
シナリオC｜設備投資の急減とバブル崩壊
AI投資の採算悪化、資金調達環境の悪化、金利上昇、規制強化などが重なり、巨大IT企業が設備投資を大幅に削減する展開です。
株価への影響：半導体関連企業の業績下方修正とPER低下が同時に起きる可能性があります。影響が広がれば、半導体関連以外の市場にも波及しかねません。
これらはあくまで想定シナリオであり、発生確率を推計したものではありません。
現在の企業業績が堅調である以上、直ちにバブル崩壊を断定することはできません。しかし、市場が将来の成長をどこまで織り込んでいるかは、慎重に考える必要があります。
7．米国の長期金利やAI規制も無視できない
今回のPIVOT動画では、米国の長期金利やAI規制の可能性についても議論されていました。
この2つは、AI関連株の株価評価に大きく影響する可能性があります。
長期金利が上昇すると何が起きる？
一般に、金利が高くなると、将来得られる利益を現在価値に割り引いた金額は小さくなります。
特に、遠い将来の高成長を期待されている企業は、金利の変動によって株価評価が大きく変化しやすくなります。
また、データセンターへの投資には資金調達コストも関係します。借入金を使って投資する企業にとって、金利上昇は投資採算を悪化させる要因になり得ます。
ただし、金利上昇が必ずしも株安を意味するわけではありません。好景気による利益成長が金利上昇の悪影響を上回る場合もあります。
AI規制は投資計画を変える可能性がある
AIに対する規制では、安全性、個人情報、著作権、国家安全保障、競争政策など、複数の論点があります。
規制対応に追加費用が発生したり、特定のAIサービスや半導体の販売に制約が生じたりすれば、企業の収益見通しにも影響します。
一方、一定のルール整備によって企業がAIを安心して導入しやすくなる可能性もあります。
したがって、規制強化という言葉だけで一律に悪材料と決めつけず、具体的な政策と企業への影響を確認したいところです。
8．AI株で特に注意したい「増益なのに株価が下がる」現象
私は株式投資でPERとEPSを重視しています。
PERは株価を1株当たり利益（EPS）で割った指標です。将来の高成長が期待される企業ほど、PERが高くなる傾向があります。
ところが、利益が増えてもPERが低下すれば、株価は下がることがあります。
| 指標 | 現在 | 1年後 |
|---|---|---|
| EPS | 50円 | 60円 |
| PER | 20倍 | 15倍 |
| 株価 | 1,000円 | 900円 |
EPSは20%増加しているのに、株価は10%下落しています。
※計算を分かりやすくするための仮定です。特定企業の株価予測ではありません。
AI関連株では、利益成長を先取りした高い株価が形成されることがあります。
その後、企業が増益を達成しても、投資家の期待が下がればPERが縮小し、株価が下落する可能性があります。
これが、AIという技術が成長しても株式投資で損失を被る可能性がある理由です。
9．長期投資家が確認しておきたい6つの指標
では、AI関連株を保有している投資家は何を確認すればよいのでしょうか。
| 指標 | 確認するポイント |
|---|---|
| EPS | 増益が持続しているか、会社予想が下方修正されていないか |
| PER | 過去の水準や予想利益と比較して割高ではないか |
| 受注高・受注残高 | 製造装置メーカーの将来売上に減速の兆しはないか |
| 設備投資計画 | 大口顧客のデータセンター投資計画が維持されるか |
| キャッシュフロー | 利益が現金の創出につながっているか、投資負担は重すぎないか |
| 配当・財務 | 配当性向、借入金、減益時の配当余力に無理がないか |
特に私が重視しているのは、PERとEPSの関係です。
株価が大きく下落したとき、単純に「以前より何割も安くなった」と判断するのは危険です。
将来EPSが大きく減少するのであれば、株価が下がっても割安とは限りません。
例えば、株価が30%下落しても、予想EPSが40%減少すれば、予想PERはむしろ上昇します。
本当に割安なのかを判断するには、株価だけでなく将来利益の見通しも確認する必要があります。
10．私の投資方針｜慌てて売らず、割安度と業績を見る
私はリーマンショック後から株式投資を続けています。
その間、コロナショックを含めて、株式市場が大きく混乱する場面を何度も経験しました。
2020年のコロナショックでも、株価の下落だけを理由に売るのではなく、企業業績や市場全体のPERなどを確認しながら、積極的に買い増しを行いました。
市場が大きく下落したときには、日経平均、TOPIX、米国株式市場のバリュエーションを過去の水準と比較し、状況によってはVIX指数なども参考にしています。
ただし、過去の暴落時に買い増しが有効だったからといって、今回も必ず同じ結果になるとは限りません。
AI関連株は、企業ごとの技術的な競争優位性や成長期待が株価に大きく影響するため、より慎重な分析が必要だと思います。
私はAIの成長性には期待しています。しかし、AIの将来性が明るいからといって、どんな株価でも買ってよいとは考えていません。
成長性と割安度のバランスを確認し、業績が維持されると判断できる企業を長期保有することを重視したいと思います。
配当株投資の視点でも注意が必要
半導体関連企業の中には、業績拡大に合わせて配当を増やす企業もあります。
これは長期投資家にとって魅力です。
しかし、半導体産業には設備投資や在庫調整による景気循環があります。業績が好調な時期の配当だけを基準に投資すると、将来の減配リスクを見落とす可能性があります。
私は配当利回りだけでなく、過去の配当推移、配当性向、財務健全性、利益成長を重視したいと考えています。
特に一時的な記念配当や特別配当を、継続的な増配と区別することも大切です。
半導体関連株の比率を増やしすぎない
私自身、半導体材料や半導体関連企業の株式を保有しています。
将来の成長には期待していますが、AIへの設備投資が減速すれば、関連企業が同時に影響を受ける可能性もあります。
そのため、半導体関連だけに資金を集中させるのではなく、通信、金融、生活必需品、商社など、収益構造の異なる企業にも分散することが重要だと考えています。
ただし、AI相場の調整が市場全体に波及する場合には、分散していても資産価値が下落することはあります。現金比率や生活防衛資金の確保も含めて考える必要があります。
11．まとめ｜AIバブル崩壊を恐れるより、企業の実力を見極めたい
- AI投資が巨額になっていることは事実であり、採算性への警戒は必要
- 一方で、SEMIは2028年まで半導体製造装置市場の成長を予測している
- 日本の半導体関連4社でも、直近の利益動向には大きな違いがある
- AI需要が拡大しても、PER低下によって株価が下落する可能性がある
- 長期投資ではEPS、PER、受注、キャッシュフロー、配当余力の確認が重要
AIバブルが2027年に崩壊するのか、あるいは長期的な成長が続くのか、現時点で断定することはできません。
ただ、今の半導体関連企業の業績を調べると、成長がすでに止まっているわけではなく、むしろ大幅な増益を達成している企業もあります。
そのため、私はAIバブル崩壊という言葉だけを理由に、半導体関連株を一斉に売却することは考えていません。
一方で、PERが高い企業や、将来の高い成長率を前提に株価が形成されている企業には注意したいと思います。
株価が大きく下落した場合でも、業績の悪化によって本来の企業価値が低下したのか、それとも投資家の期待が行き過ぎていたための調整なのかを見極めたいところです。
AIが世界を変えることと、AI関連株が投資家に高いリターンをもたらすことは、必ずしも同じではありません。
私はこれからも、企業の利益成長と割安度、そして配当の持続性を確認しながら、長期的な資産形成を続けていきたいと思います。
参考資料・出典
※本記事の企業決算、設備投資見通し、配当予想は2026年11月10日時点で確認できた情報に基づきます。予測値は将来の実績を保証するものではありません。株価は変動し、元本割れや減配のリスクがあります。本記事は特定銘柄の売買を推奨するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
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